【2026年改定対応】訪問看護リハビリの基本ルール｜訪問リハビリとの違いや報酬改定の対策を解説

公開：

2024年6月18日

更新：

2026年6月27日

「訪問看護でのリハビリって、どんなルールがあるの？」
「看護師とセラピストの役割分担がよくわからない…」
「法改正や報酬改定へは、どう対応すればいいの？」

訪問看護ステーションの管理者なら、こんな悩みをお持ちではないでしょうか。

💡 この記事を読めばわかること

訪問看護リハビリの基本ルールと基準
訪問看護ステーションと訪問リハビリの違い
介護報酬改定の影響と対応策（2026年最新改定対応）
看護師とセラピストの効果的な連携方法

訪問看護リハビリの適切な運営には、制度の理解と多職種連携が重要になります。
ぜひ最後まで読んで、利用者のQOL向上に向けて、事業所の体制強化につなげてください。

訪問看護リハビリの基本ルールと基準

主治医の指示やケアプランに基づき、訪問看護の一環として提供されるリハビリには、保険の適用区分やセラピストの訪問回数など細かなルールが定められています。ここでは、実務で必須となるリハビリの定義や基本ルールについて分かりやすく解説します。

訪問看護のリハビリの目的と定義

訪問看護ステーションが提供するリハビリは、利用者の心身機能の維持・回復、自立した日常生活の支援を目的としています。
看護職やセラピスト（リハビリ専門職）が利用者の自宅を訪問し、リハビリテーションを提供します。

主治医が必要であると判断し指示した場合に、訪問看護でリハビリを提供することが可能です。

ただしあくまでも、疾病や障がいにより在宅で継続して療養を受けている方に対し、看護師などが行う療養上の世話や必要な診療の補助を行う訪問看護業務の一環であるという位置づけです。そのため、訪問看護ステーションには、リハビリの提供にとどまらず、高まる看取りなどの高度な医療ニーズにも看護職がしっかりと対応できる体制の構築が求められています。

介護保険と医療保険でのリハビリ提供の違い

訪問看護のリハビリは、介護保険と医療保険の両方で提供されますが、訪問できる回数の制限に違いがあります。

区分・項目	介護保険の訪問看護リハビリ	医療保険の訪問看護リハビリ
指示の根拠	主治医の指示に加え、ケアプランに基づき提供する	主治医の指示書に基づいて提供する
看護師の訪問	制限なし	原則として1日1回・週3回まで
セラピストの訪問	1回20分以上・週6回まで（合計週120分まで）	原則として1日1回・週3回まで
回数制限の特例	なし	特別指示書の発行時や、厚生労働大臣が定める疾病など（別表第7など）に該当する場合は上限なし

💡 訪問看護でのセラピストによるリハビリに関するルール

訪問看護でのセラピストによるリハビリに関する具体的なルールは、以下のとおりです。

PT（理学療法士）、OT（作業療法士）、ST（言語聴覚士）の3種類でルールや料金は同じ
介護保険と医療保険で料金が異なる
- 介護保険：20分、40分、60分の時間区分があり、地域加算により地域ごとに料金が変動。要支援と要介護で料金が異なる
- 医療保険：30分から90分。週4日以上提供した場合、4日目以降は看護師より1,000円報酬が減る
介護保険では、1日に2回を超えた場合は10％減算（要支援では50％減算）
前年度のセラピストによる訪問回数＞看護職員による訪問回数か、緊急時訪問看護加算・特別管理加算・看護体制強化加算のいずれも算定していない事業所は、一定の減算
リハビリ提供には、初回と定期的（おおむね3ヶ月に1回以上）に看護師の訪問が必要
訪問看護指示書にリハビリ職種、1日あたりの時間、週の回数の記載が必要
セラピストは毎月の報告書に加え、別添としてサービス内容詳細の記載が必要

以上のルールを理解し、正しく記録・請求することが求められます。

（参考：R5年厚生労働省「訪問看護　参考資料」）

訪問看護と訪問リハビリの違いと役割

訪問看護ステーションから提供されるリハビリと、医療機関が行う訪問リハビリテーションは、ともに在宅での療養生活を支援するサービスですが、提供主体や医師の指示系統に違いがあります。ここでは両サービスの特徴を比較し、併用時の注意点について詳しく解説します。

両サービスの特徴と定義

訪問看護のリハビリと訪問リハビリの主な違いは以下のとおりです。

項目	訪問看護リハビリ	訪問リハビリテーション
提供主体	訪問看護ステーション、病院・診療所	病院・診療所、介護老人保健施設など
提供職種	看護職、セラピスト	セラピスト
特徴	リハビリは訪問看護の一環	リハビリテーションに特化
医師の指示	主治医の指示書が必要	事業所の医師の指示が必要

なお、訪問リハビリも、訪問看護と同様に医療保険による訪問と介護保険による訪問があり、介護保険が優先されます。ほとんどの訪問リハビリは介護保険によるサービスです。

両サービスの併用と留意点

訪問看護と訪問リハビリは、利用者のニーズや状態に応じて、併用が可能です。

たとえば医療的ケアが必要な利用者に対して、訪問看護で看護師が健康管理を行い、訪問リハビリでセラピストが集中的なリハビリを提供するといった連携が考えられます。

ただし、両サービスの併用にあたっては、以下の点に留意が必要です。

介護保険利用の場合は、ケアマネジャーを中心に、利用者の状態や目標に応じた適切なケアプランを作成する
介護保険の限度額内でサービスを組み合わせる
サービス提供事業者間で情報共有や連携を密に行い、一貫性のあるケアを提供する

訪問看護と訪問リハビリの役割や特性を理解し、利用者一人ひとりに合わせた最適なサービス提供を行うことが重要になります。両者の強みを生かした連携を図ることで、在宅療養者の生活の質向上へとつなげることが大切です。

報酬改定の影響とステーションの対策

近年の介護報酬改定では、訪問看護におけるリハビリの算定ルールや評価に大きな見直しが行われています。2024年度の改定ポイントから、2026年6月施行の最新改定への対応策まで、ステーション運営においてセラピストを適切に活用・連携し、在宅療養を支えるための要点を整理します。

セラピストによる訪問看護の評価の見直し

セラピストによる訪問看護において、以下の2点が改定されました。

一定の基準に該当する場合に8単位/回の減算が適用される
要支援者では12ヶ月を超えて行う場合の減算が5単位から15単位に拡大

関連記事
2024年度（令和6年度）介護報酬改定における、これらセラピスト減算の具体的な算定要件や適用基準については、以下の記事で詳しく解説しています。
≫ 【知らないと減算⁈】訪問看護の介護報酬改定｜リハビリの変更点など徹底的に読み解きます！

このような減算が強化された背景には、国が訪問看護ステーションに対し、リハビリ偏重を防ぎ、医療ニーズの高い重度者への24時間・365日対応や看取りなど、地域包括ケアシステムの要としての本来の役割（医療的ケアの提供）をしっかりと果たすことを求めているという方針があります。

訪問看護事業所の対応策と運営工夫

今回の改定により訪問看護のリハビリに対する評価は厳しくなっていますが、訪問リハビリが地域には存在しないなどの理由で、訪問看護ステーションでもリハビリを適正に行っている事業所は多いのが実情です。経営上の課題を感じる管理者もいるでしょう。

今後も医療ニーズに対応できる訪問看護が行われるよう、リハビリとのすみ分けが進むことが予想されます。しかし、リハビリとの連携が評価されるようになる期待もできます。

訪問看護ステーションは、今一度体制を見直し、今後の動向に注目する必要があります。

求められる体制見直しについて

看護職とセラピストの連携体制の構築

退院前カンファレンスや退院時共同指導への参加による医療機関との連携強化

切れ目のないリハビリテーションの実施

要支援者に対する12ヶ月を超える訪問看護の提供体制の見直しと、通所リハビリテーションへの円滑な移行支援など

　
訪問看護事業所の管理者は、看護とリハビリテーションを一体的に提供する体制を整え、地域における在宅療養者の自立支援に取り組むことが求められています。さらに、医療と介護のスムーズな連携を実現し、利用者の心身機能の維持・向上を図ることが重要な役割となるでしょう。

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機能強化型訪問看護ステーションの取得要件や、小規模ステーションでも目指せる段階的ロードマップについては、以下の記事で詳しく解説しています。
≫ 中〜小規模でも機能強化型訪問看護ステーションになれる⁈｜取得要件から未来戦略まで【2024年度改定対応版】

また、2026年（令和8年）6月施行の介護報酬改定により、これまで算定対象外であった「訪問看護（加算率1.8%）」と「訪問リハビリテーション（加算率1.5%）」が新たに「介護職員等処遇改善加算」の算定対象となりました（※訪問看護ステーション所属のセラピストが行うリハビリは「訪問看護」のサービス区分となるため、1.8%の加算率が適用されます）。理学療法士・作業療法士・言語聴覚士や看護職員など、ステーションで働くスタッフの処遇向上に向けてキャリアパス要件を整備し、計画的な取得を進めることも重要な対応策です。

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2026年の報酬改定における処遇改善や賃上げ対策については、以下の記事で詳しく解説しています。

訪問看護リハビリの提供方法と役割

在宅リハビリを効果的に進めるには、看護師とセラピストそれぞれの強みを活かした役割分担と、利用者の目標に合わせたアプローチが重要です。具体的なリハビリメニューや実践事例、看護師の視点を紹介します。

看護師とセラピストの役割分担と連携

訪問看護師は、利用者の全身状態のアセスメントや健康管理、医療的ケアの提供において強みを発揮します。

一方、セラピストは、各分野における高度な知識と技術を持ち、身体機能の評価や運動療法、日常生活動作の指導、コミュニケーション能力の向上などに強みがあります。

両者が密接に連携し、それぞれの専門性を生かすことで、利用者に包括的で効果的なリハビリテーションを提供できます。

セラピストの専門性

看護師がセラピストと協働して実感した、セラピストの専門性の素晴らしさを紹介します。

◆セラピストは利用者に明確な目標を持たせ、病気で失った生活や人生を取り戻すためのリハビリを行うことができる
◆制度改正により、訪問看護師がリハビリの現場に同行する機会が増えている。セラピストの関わりから看護職が学ぶことも多い
◆セラピストが看護職ではカバーしきれない部分を補ってくれる
　

機能維持・改善、ADLトレーニング、住環境整備

訪問看護のリハビリでは、利用者の身体機能の維持・改善を図るとともに、日常生活動作（ADL）の自立に向けたトレーニングを行います。具体的には、以下のような支援を行います。

残存機能を活かしたADLトレーニング
福祉用具の活用方法の指導
住宅改修や環境調整の提案
家族への介護指導と支援

　
これらの支援を通じて、利用者が自宅で安全かつ自立した生活を送ることができるよう、多角的なアプローチを行います。

利用者の状態に合わせたリハビリメニュー

以下は訪問看護リハビリにおける利用者の状態に合わせたリハビリメニューの具体例です。

看護師とセラピストが協力し、利用者の生活全般を支えることで、在宅療養生活の質の向上へとつなげます。

【訪問看護のリハビリ事例】目標達成に向けて真剣に取り組むリハビリ

Aさん（70歳、男性）は、脳梗塞の後遺症により左半身に麻痺があり、歩行や入浴などの日常生活動作に支障がありました。Aさんは「少しでも自分のことは自分でできるようになりたい、自分で歩いて家の風呂に入りたい。」と希望し、訪問看護でリハビリを利用することになりました。

理学療法士と作業療法士が協力しAさんの残存機能を評価した上で、ご自宅の環境に合わせ、段階的な歩行訓練やバランス訓練、入浴動作の練習などを行いました。ヘルパーとも連携し、ベッドから浴室までと浴室の環境も工夫しました。看護師は、Aさんの健康状態を管理しつつ、ご家族に介護方法を指導しました。

Aさんは当初こそ積極的ではなかったものの、効果的なリハビリによる効果を実感するようになると次第に真剣に取り組み、徐々に動作能力が改善していきました。半年後には、つたい歩きでの屋内移動が可能となり、入浴動作も一部介助で行えるようになりました。その後は訪問看護による健康管理は続けながら、通所でのリハビリに通うようになっています。

「諦めずにリハビリを続けてよかった。これからも自分でできることを増やして自宅で過ごしていきたい。」と話され、さらなる目標に向けて取り組んでいます。

この事例での成功のカギは、それぞれのスタッフの専門性を活かして技術を共有し、訓練や自宅環境を最適にセットした連携にあります。一歩一歩、ゴールに近づくための作戦を立てて行動した結果でした。